事業内容 business

技術と人と情報で時代を切り拓く コンサルティング&建築総合プロデュース

コンサルティング&人材総合プロデュース

日本キャリアサーチ(NICS)は、“技術と人と情報”をキーワードにITや土木・建築・設備・プラントなど高度な専門分野でのアウトソ-シングニーズをはじめ、人材流動化時代に必要な企業の人的資源を確保するために“技術と人と情報”のすべてに関わるハイパー・コンサルティング&建築総合プロデュースで豊かな21世紀社会の創出に貢献していきます。

生産設計事業(施工図面作成)

ハイクオリティな施工図面作成・管理体制で作業の効率化をバックアップ

施工図作成・ 実施設計図面作成

建築/空調・衛生/電気/機械
建設会社や設備会社との業務受託契約に基づき、作図技術者、建築技術補助者が現場に行き、施工図面を作成します。 その後、工事現場に常駐する技術者が、現場の環境に合わせて施工図面を日々更新し、質の高い建築物を作ります。

施工管理

現場常駐する技術者は、現場の環境や進捗状況に合わせて施工図面を逐次チェックし、スケジュールや施工管理等のサポートも行います。

その他サービス

竣工図、パース図、現場事務要員やCADオペレーターの調整等のさまざまな業務を行い、建設現場をトータルにサポートしています。
着工準備
施工図面の見積り (現場作図・持ち帰り作図)
仮設計画の検討
仮設計画・計画書作成
型枠支保工計算書/足場計算書/杭打設計画図/コンクリート打設計画図/型枠支保工組立図/荷取構台計画図/吊り足場計画図/鉄骨建方計画図/乗り入れ構台計画図/山留計画図/根切計画図/総合仮設計画平面図
杭工事
杭伏図
杭伏図
基礎工事
基礎伏図
土間伏図/基礎伏図
地下躯体工事
地下躯体・階段図
地下階段躯体図/地下階躯体図
外装仕上工事
割付図 外壁タイルキープラン
タイルキープラン/外壁タイル割付詳細図/外壁タイル割付立面図/外壁タイル割付平面図
地上躯体工事
躯体・階段図
地上階段躯体図/地上階躯体図
仕上工事
天伏展開・平面詳細図
造作図/内部タイル割付図/展開図/天井伏図/部分詳細図/タイプ別平面詳細図/各階平面詳細図
竣工
竣工図
施工図面のお見積り・ご相談無料

アウトソーシング事業

建築や土木、プラント、ITなどの領域に専門特化したアウトソーシングで企業の技術部門をサポートします

企業活動の一部を、外部組織に委託することがアウトソーシング(outsousing)です。 もともと、米国の企業が、自社で運用していたコンピュータ・情報処理部門の業務を、システム構築から運用・保守まで全面的に外部の専門家集団に任せ、経営の効率化を実現したことから、広くアウトソーシングの意味・意義が知られるようになりました。 自社の社員は基幹業務に集中させられるので、人やスペースなど資源の有効活用につながるほか、運用・維持のコスト削減、専門家の知識や技術ノウハウをフルに活用することができます。

土木領域

土木領域

土木設計
上・下水道、道路、レジャー施設、宅地造成、河川、農業土木、橋梁隧道、資料作成
計画
都市計画、地方計画、商業都市近代化計画、ゴルフ場計画、造園計画、住宅工業団地調査計画
施工管理
現場代理人、現場主任、現場補助要員
建築領域

建築領域

建築設計
意匠設計、基本設計、施工図作成業務、構造設計、積算、見積業務、設計監理
施工管理
現場代理人、現場主任、現場補助要員
建築設備領域

建築設備領域

設計
空調設備設計、給排水衛生設備設計、電気設備設計、消防設備設計、各種施工図作成業務
施工管理
現場代理人、現場主任、現場補助要員
プラント・機械領域

プラント・機械領域

一般機械設計
電気、省力、建設、繊維など
精密機械設計
プラント設計
石油化学、火力・原子力発電、環境衛生
施工管理
現場代理人、現場主任、現場補助要員
テクニカル領域

テクニカル領域

システムエンジニア CADオペレーター プログラマー トレース パソコンオペレーター ワープロオペレーター データ入力

人材派遣事業

必要とする時に、必要な部門に必要とする人数だけ人材をスピーディに的確に提供します
労働者派遣法に基づいて、厚生労働大臣の許認可を得た 派遣事業者が、派遣先企業の指揮命令のもとで就業させるのが、人材派遣サービスです。広い意味では、人材派遣も企業側からみるとアウトソーシング活用の一例ともいえますが、部門全体・業務全体を委託する本格的なアウトソーシングと異なり、たった1名からでも必要な職種を必要な期間だけ活用できるメリットがあります。 たとえば、社員の産休や育児休暇時の代替人員、特定の期間・時期だけの増員ニーズにも対応できるなど、臨機応変に人材を確保・活用できます。
人材派遣活用のメリットとは?
  • 募集・選考の手間、採用コスト、教育費等の削減
  • 福利厚生費用の削減
  • 社内業務の簡略化・効率化
  • 業務効率の向上、職場の活性化
  • 人員計画の効率化、適材適所の人材配置
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